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核や弾道ミサイルを持つ北朝鮮や韓国・支那と日本の核シェルターと防空壕 [国防]

北朝鮮の核実験と核保有、支那の核ミサイルに韓国の弾道ミサイルそしてアメリカも日本を本土から核とかミサイルとか軍が上陸しなくとも日本を攻撃できる兵器を各国は持っています。

しかし日本は何も持っていません。ならば攻撃を受けても耐えられるだけの防備をしなければならないのにそれすらありません。  

世界の核シェルター普及率、スイス100%、アメリカ82%、日本0.02%

                        スイス アパートのシェルター.jpg

我が国は戦時中、アメリカに直接原爆を落とされた世界でも唯一の国です。

その被害や悲惨さを知っているにも拘らず、その被害を防ぐ方法が全く考慮されていません。

原発問題で反原発を叫ぶ人は多いのですが、その防御方法を考える人がいないのはなぜでしょうか?

   

■核シェルターだけでなく防空壕の指定も

核シェルターを国が指定して設置するのが理想なのですが、本土攻撃が核だけとは言えません。資金の負担もあるでしょう。

それに支那や朝鮮半島からのミサイル攻撃や戦時中のアメリカ軍のB29の様に長距離爆撃などもあるかもしれません。

そんなことは現実的ではないとかではなく、あらゆる可能性を考えて本土防衛は想定しなければならないのです。

戦時中使われていてその後放置されている日本の防空壕も多くあると言われています。

そして脆くて危険なものが、特殊地下壕対策事業と言う政府が行っている事業があります。

  1. 市街地に現存する特殊地下壕で、陥没、落盤又は壁面のひび割れ、出水等が顕著となっており、建築物等に対する危険度が増し、放置し難いものの全部又は一部の埋戻し等を行う事業
  2. 都市計画区域内の都市施設が被災しその復旧に伴い特殊地下壕の埋戻し、防災処理等が必要となったものについて、壕の埋戻し及び壕口並びにその両側に土留壁を設けて施工する等必要最小限度の工事を行う事業

これは脆くて使えないものの対策ですが、それ以外で使えそうな防空壕などの軍事遺跡は、現代技術で生存率を高めるようにして再利用などして、国の指定により、日本国民が避難できるようにするべきです。

     

立山防空壕入口.jpg■立山防空壕(たてやまぼうくうごう)

太平洋戦争時に長崎県防空本部が置かれた場所(被爆建造物)である。県知事などによる、警備、救護救援等、応急対応に関する連絡手配や指揮がここで行われた。また、ここから永野若松県知事により原爆投下の被害状況が国の中央に伝えられた。市外・県外への救援救護の応援要請も行った。

2005年(平成17年)に整備が行われ、壕内施設と通路の一部を見学することができる。また、防空本部に関する解説、壕内から見つかった品々などが展示されている。

        

司令部跡の半地上部分.jpg■中国軍管区司令部跡

広島城は1894年(明治27年)広島大本営が置かれて以降主要軍事拠点として機能しており、太平洋戦争に入ると天守閣を取り囲むように様々な軍関係の建物が建設された。

戦争末期、空襲下でも指揮できるようシェルター機能を兼ねた半地下式RC平屋構造で司令部防空作戦室が作られた。1945年(昭和20年)6月12日には、本土決戦に備え広島師管区が中国軍管区に改称され、天皇に直隷し中国地方を管轄することとなった。

同1945年(昭和20年)8月6日被爆。周りの建物は1号庁舎の中央レンガ部分と拘置所の一部を残し爆風により壊滅した。ここは爆心地から790mに位置したがその強固な構造形式のため倒壊には耐えた。熱線の被害は限定的であったが、小窓から入った衝撃波によって中の人間が吹き飛ばされ鼓膜が破れる者も出るなど多くの負傷者を出した。

1956年(昭和31年)、広島市民球場建設を期に広島護国神社が広島城址公園内に移転してくると、ここは神社の倉庫として使用された。

1990年(平成2年)、被爆50年目間近になり、市に移管され歴史的な被爆建物として保存された。

これらの防空壕は被ばくはしましたが、強固に作っていたため爆風等に耐えたものです。

当時でもこれだけの技術があったのですから、今ならもっと生存率を高めた防空壕を作れるものと思います。

なにも新たに1から作るのではなく、特殊地下壕対策に指定されていない旧防空壕を利用して作ればいいと思います。

そして国が有事の際指定するようにすればいいと思われます。

地下鉄などの地下施設が代替えになるとも言いますが、正規に国が作り国防対策として広く国民に伝えることが大切だと思います。

        

■民間防衛の意識が低すぎる日本人

スイスは永世中立国ですが、国民皆兵制であり、有事の際は全国民が兵役につきます。

国際事象が異なる日本とは比べられませんが、自称゛平和団体゛や、一部の政治家がよくスイスを「永世中立国」とよく引き合いに出すのもやめてもらいたいですね。

非武装中立など夢物語であり、スイスでは国民が全員武装できるぐらいの準備をしていることも言うべきなのです。

そのスイスでは核シェルター普及率が100%であり、国家としての防衛意識が高いのだと思います。

よく「核シェルターなど気休めにしかならない」と言う人がいますが、例え1%でも生存する可能性を追求することこそが必要ではないのでしょうか?

国家を存続させるためには、日本人が一人でも多く生き抜ことが必要だと思います。

NPO法人 日本核シェルター協会 HP

http://www.j-shelter.com/

         

             日章旗.jpg

生き残る可能性を1%でも高めるためにも、核シェルターや防空壕の設置は必要だと思います

      

 


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